Anety

教育・人材・医療・福祉の分野を得意とするPR会社です。

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PR会社の選び方!

2016年2月19日

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2013年5月号から約3年、隔月で連載してきた『月刊総務』の
コラムが、3月号で最後となりました。

雑誌に自分の書いた文章がきれいに編集されて掲載されることは、
とても嬉しく、毎号発売日が楽しみでした。

発行元のウィズワークス様、本当に貴重な機会をいただき、
ありがとうございました。

さて、その最終回のテーマは「PR会社の選び方と活用法」です。

★世界のPR会社

下の表の通り、グローバルに活動するPR会社の中で、売上NO.1
となっているのはエデルマンというアメリカの会社です。

売上が812,300,000ドルですので、円にすると約920億円となります。

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★日本のPR会社

世界のPR会社の上位企業も、日本に進出はしていますが、日本での
規模は小さく、日本市場においては、国内企業が大きな割合を
占めています。

下の表のように、大手6社だけで、約430億円となっています。

日本PR協会が2015年5月に発表した「PR業に関する実態調査」
によれば、日本のPR業全体の売上高は推計で948億円ですから、
この6社だけで45%を占めていることになります。

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PR会社を選ぶとき、単に規模の大きさだけでなく、得意分野や
担当者との相性なども非常に大事。

小さな会社でも、担当者が経験豊富で、しっかりした知識があれば、
クライアントの期待通りの成果が出せます。

安易に規模だけで選ばず、複数のPR会社と話をして、一番波長の
合う会社を選ぶことをお勧めします。

詳しくは、『月刊総務』の記事でご確認ください!

「春節」に絡めたニュース配信を!!

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寒中お見舞い申し上げます!
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今年は当社アネティの10周年の年でもあり、HPリニューアルのためにお正月から原稿執筆に追われています。そして、気が付けばもう1月下旬!!

先日、みずほ総研の常務執行役員チーフエコノミスト高田創氏の講演に出席してきましたが、みずほ総研では、毎年年末に「みずほ総研のとんでも予想」というものを発表しているとのこと。2016年予想でも、「米国大統領選でトランプ氏が当選」とか「準備不足でリオ五輪開催できず」とか、すごいのが並んでいます。ですがですが、昨年の予想にあがっていた「五輪に向けたプロモーション強化で、訪日外客が早くも2,000万人に肉迫」というのは、“とんでも”どころか普通に現実のこととなってしまいました。

1月19日付の日本政府観光局の発表では、『2015 年 過去最高の1,973万7千人!!45年ぶりに訪日外客数と出国日本人数が逆転』というタイトルが踊っています。中でも 中国は前年比 107.3%増の 499 万人に達したそうで、「爆買い」が流行語大賞になったのも納得ですね。

そして、その中国人観光客が殺到する「春節」がもうすぐです。春節とは、中国で2月8日の春節(旧正月)に合わせた大型連休で、2016年は2月7日(大晦日)の日曜から13日土曜までの7連休になるそうです。Airbnbの発表によれば、「春節」の人気旅行先ランキングで2016年の人気訪問国1位は日本、人気都市1位は大阪に!銀座あたりも大型観光バスが多数停まって、デパートや免税店が大賑わいになりそうです。買い物するなら今週末に済ませておいた方がよさそうですね。

この時期から、「春節」がらみのニュースもどんどん増えていきます。中国人観光客対象のビジネスをしている企業はもちろん、そうでない企業も、この話題に絡めたニュースを配信すれば、メディア露出、SNS拡散などの可能性も高まります。

ぜひ、このチャンスを逃さず、ニュースを創り出して上手なPRにつなげていただければと思います。ご相談はアネティまで!!

失敗しない写真撮影のポイントは?

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<2014年撮影:ホテルオークラのクリスマスツリー>

2015年も残すところあとわずかとなりました。毎年この時期に同じフレーズを繰り返していますが、本当に時の経つのが驚くほど速く感じられます。

弊社も来年は10周年を迎えますが、この10年の間に広報PRの手法もかなり変わりました。SNSやオウンドメディアの影響力が大きくなり、マスメディアに向けたアプローチだけでは広報活動が成立しなくなりました。また、リスクマネジメントにおいても、サイバー攻撃などネットが発達したからこその新たな脅威や、モバイル端末で様々な情報を持ち運ぶことが当たり前になったことで起きるリスク、そしてSNSなどによる情報拡散のリスクなど、新たなリスクが次々と加わってきました。

これから10年後にはどうなっているのでしょうか。きっと新しいメディアやツールが次々と登場し、今とはまた全く違う世界が広がっているような気がします。そして直近の来年は?

今年の流行語大賞は「爆買い」は来年も続くのか、今年の漢字は「安」でしたが、来年は不安が解消され、安心して過ごせる1年になるのか・・・私たちも、その時々の流れに合った情報発信ができるよう、アンテナをしっかり張って、世の中の動きを敏感に察知していきたいと思います。

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さて、今年最後の「月刊総務 総務の引き出し(2016年1月号)」では、『広報担当者必読!失敗しない写真撮影のポイント』という記事を書きました。デジタルの時代になり、取材時にもプロでない人に写真をとってもらったり、プロではない自分が写真をとらなければならないシーンも増えてきました。そんなとき、少しでもよい写真が撮れるよう、基本的なポイントをまとめてみました。

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弊社のFacebookページでもご紹介したのですが、面白い記事がありました。複数のカメラマンに同じ人物を撮影してもらうのですが、その時にその人について全く異なるバックグラウンドを伝えたて撮影した結果・・・・

あとは記事をお読みください。
⇒ http://tocana.jp/2015/12/post_8181_entry.html

今や会う前に見るHPやSNSの写真がその人の第一印象になる時代ですので、自分のポートレートというのはとても重要ですね。

今年はなぜか年末年始にかかるお仕事をたくさんいただいていますが、ラストスパートでがんばってまいります。2016年もどうぞよろしくお願いいたします。

今回の月刊総務は「プレスツアー活用法」

2015年10月23日

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10月も下旬となり、すっかり秋も深まりました。

日本観光新興協会が運営する「全国観るナビ」によれば、現在紅葉が見ごろの観光地

1位 軽井沢
2位 日光
3位 国営昭和記念公園(立川)

だとか。ゆっくり紅葉見物でもしたくなります。

10月といえば、10月31日のハロウィーンもだんだん日本のイベントとして定着してきました。ウチのオフィスのビルの1Fにはローソンが入っていますが、コーヒーのカップもハロウィーン仕様。カップが変わるだけで、なんとなく楽しい気分になってきます。

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さて、連載中の「月刊総務」11月号では、今回「メディアの理解を深め距離も縮まる 一石二鳥の『プレスツアー』活用法」という記事を書きました。

プレスツアーのパターンとして

(1)調査・研究結果の発表
(2)国や自治体、観光地がメディアを招待
(3)日本の工場地帯に海外メディアを誘致
(4)外資系企業が、現地の工場に日本メディアを招待

という4つをご紹介しました。プレスツアーというのは、手法としてはオーソドックスですが、最近は紙メディアやテレビなどに加えて、ネットメディアの記者やライターさんをご招待している企業・団体も多いと思います。広報PRの手法はいろいろ変わってきてはいますが、人から人へと情報が伝わることに変わりはなく、その発信源となるメディアの方々とのリレーション構築の機会として、プレスツアーは大変効果的。でも、開催するのであれば、皆さんに十分に理解していただいたり、体験を楽しんでいただけるよう、しっかり準備することも大切です。

ハロウィーンが終わると一気にクリスマスのシーズンに突入です。まだまだPRの仕込みも間に合いますので、ぜひクリスマスに関連したPR素材を用意して、積極的に発信して行っていただければと思います!

グローバルPRのキーワードはPESO

2015年10月4日

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ウンジュウウンカイ目の誕生日を迎えた9/30の夜は、PR協会のセミナーに出席していました。「グローバルPRの最新事情~ ブランドと企業広報におけるメディアミックスの新手法を探る ~」というテーマで、米PRWeek編集長スティーブ・バレット氏を招いての講演会。

そのキーワードは「PESO」。

日本でも新しいマーケティングの概念として数年前から「トリプルメディア(Paid media、Earned media、Owned media)」が盛んに取り上げられていましたが、そこにShared mediaを加えた4メディアがPESOと呼ばれ、アメリカでは一般的になっているようです。

トリプルメディアの考え方は、Earned Mediaにソーシャルメディアが含まれておりなんとなく違和感があったのですが、PESOでは

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Paid media=広告
Earned media=PR(パブリシティ活動)
Shared media=ソーシャルメディア
Owned media=自社メディア
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という区分になっており、すごくしっくりきます。この4つのメディアを組み合わせ、どうアプローチするかが、今のPRに求めらえることになります。

また、バレット氏のお話で印象的だったのは、Owned mediaの事例です。コカ・コーラ社では、2011年から自社のコンテンツサイトを運営しているそうですが、ニューヨークで肥満防止のため炭酸飲料が規制される動きがあった時、その反論記事を自社サイトに掲載することで、多くの共感を得て、ソーシャルメディアでシェアされ、それが様々なメディアでのへの報道に繋がったそうです。

新聞・雑誌・テレビなどの伝統的なメディアだけでなく、ソーシャルメディアや自社メディアが新たなメディアとして力を持つ今、私たちPR会社も、新しい発想でクライアントサポートを行っていかなければならないと思います。

アメリカのPR会社では、デジタルコンテンツの専門部門が設置されたり、広告代理店を買収・新設したりという動きもあるとのことですが、それは日本でもありますね。

弊社でも、大手企業に引けを取らないご提案ができるよう、各分野のスペシャリストとの連携に力を入れています。

ただ、それを統括する担当者は、全てのメディアに関し、知識と理解がなければ、スムーズに動いていきません。バレット氏もこの4メディアに精通した人材を獲得することが鍵と話していましたが、それは本当に重要だと思います。

日々の業務のボリュームも大きいですが、それに追われるだけでなくメンバーみんなが幅広いスキルを磨き続けていかなければ生き残っていけないと、改めて感じました。クライアント様のためにも、頑張っていきたいと思います!!

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